少子高齢化が急速にすすむ現代において、それに比例するように看護業界に対するニーズも高まり続けています。
中でも、在宅での看護を希望される利用者様が訪問看護を希望される場合が非常に多くなっています。
「亡くなった主人が残してくれた家を離れたくない…」
「持病（あるいは足腰が悪いなど身体的不調）のため通院が難しい」
「高齢のため運転が困難になり、通院が難しい…」
など、利用者様により様々な理由で訪問看護を希望されています。
ここでは、訪問看護についてあまりよく知らない方のために訪問看護について簡単にご説明させていただきます。
訪問看護とは、病気や障害など療養が必要とされる患者様のうち、ご自宅での療養を希望される方の元へ主治医の指示を受けた看護師・理学療法士などが訪問・看護・リハビリの訓練または指導をすることです。
では、これらの看護師や理学療法士などはどこから派遣されるのかというと、一般的に多くの場合は「訪問看護ステーション」から派遣されます。
この記事では、訪問看護を希望される方が最も多く利用している「訪問看護ステーション」について解説してまいります。
そのため、「訪問看護ステーション」の訪問看護サービスを検討しているという方の一助となれば幸いです。
それでは参ります。
訪問看護ステーションとは
訪問看護ステーションは看護師や保健師が管理者として運営をする事業所のことです。
訪問看護ステーションには看護の専門職として知られる看護師や保健師の他に、リハビリテーション治療を専門職とする理学療法士・作業療法士などが所属しています。
訪問看護ステーションは、患者様のかかりつけ医の所属とは関係なく医療サービスを提供するため、地域密着型の独立した事業所とされています。
職員は朝にステーションに出勤したのち、利用者様の元へ各自向かいます。
業務終了後はステーションに戻り、各種記録・書類整理などをし、帰宅します。
厚生労働省によると、平成28年、令和元年の訪問看護ステーションの総数はそれぞれ9070・11161箇所とされています。
それが令和3年4月時点では全国に13，003箇所と、3年ごとに1000箇所ほど増設されています。
主要都市ではおおむね1000箇所ほど、地方であっても100箇所ほど存在します。
その数の多さと、訪問看護を希望される際の最もオーソドックスな選択肢であるため、とても多くの方が利用されています。
訪問看護ステーションに所属している人は？
看護の専門職では最も代表的な看護師をはじめ、准看護師・保健師・助産師などが所属しています。
看護職員は2,5名以上必要とされ、このうち1名は常勤とされています。
リハビリテーション治療の専門職では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚師などが所属しています。
また、常駐の管理者を1名必要とします。
こちらは管理者とは看護師や保健師であり、看護職員と兼務が可能です。
訪問看護ステーションが提供するサービスとは？
訪問看護におけるサービスには、主治医の指示に基づく医療サービスの他に、食事の介助・お体の清拭・入浴のお手伝い・排泄の介助など、利用者様の療養に関することが挙げられます。
また、理学療法士や作業療法士などによるリハビリテーション治療・訓練も該当します。
この他にも以下のサービスがございます。
1：服薬指導または管理…薬の効能の説明や飲み忘れ防止・誤飲防止・残薬確認など。
2：病状や健康状態の経過観察…体温・脈拍などの測定や、患者様に異常は見られないか。
3：ご家族などの介護者に対する指導・相談
4：終末期（ターミナル）ケアなど
実際には患者様によって症状や健康状態・家族などの介護者の有無などにより求められるサービスは大きく異なります。
いずれにしても、看護職員には幅広い知識と業務遂行能力が問われることでしょう。
訪問看護ステーションはどんな人が利用できるか
訪問看護は主治医が「支援や介護を要する」と認めた場合のみ作成される「訪問看護指示書」が必要です。
また、サービスを受けるためには介護保険か医療保険のどちらかを適用しなければなりません。
・介護保険を適用して訪問看護を希望する場合は、主治医に支援・介護を要すると認められている必要があります。
40歳未満の方は介護保険を適用できませんが、医療保険に比べて自己負担が少なくなるメリットがございます。
・医療保険を適用して訪問看護を希望する場合は、患者様の年齢には左右されませんが、比較的病状や症状が重篤な場合が多いです。
なお、介護保険適用の訪問看護と医療保険適用の訪問看護は同時に利用できないことにご注意ください。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
この記事をご覧になって訪問看護ステーションに訪問看護をお願いしたいとお思いの方はぜひ当社にご連絡いただければと思います。
