少子高齢化の危機が叫ばれてから随分な時間が経ちましたが、その危機が去ることは無く、現代の日本はむしろその危機の渦中にあるといえます。
高齢化の進行とともに、看護業界に対するニーズが高まっていることもまた事実です。
中でも、在宅でサービスを受けられる訪問サービスの人気が高まっています。
訪問サービスの中には、在宅でリハビリ治療ができるという、訪問リハビリというサービスがあるのですが、看護業界に対するニーズも相まって人気のサービスとなっています。
そんな人気の訪問リハビリサービスですが、ニーズに反して、誰もがサービスを受けられるわけではありません。
また、訪問リハビリをヘルパーのようなものと曖昧に捉えている方も少なくありません。
そこで、この記事では訪問リハビリとはそもそも何なのか、またどのような人がサービスを利用できるのかについて解説してまいります。
訪問リハビリを検討しているという方は、ぜひ参考になさってください！
そもそも訪問リハビリとは？
訪問リハビリとは、ご自宅でのリハビリ治療を望まれる患者様のご自宅へ理学療法士などをはじめとするリハビリの専門職が訪問し、サービスを行うことです。
理学療法士以外のリハビリの専門職では作業療法士・言語聴覚士などが存在します。
訪問リハビリの目的は病気やケガなどが原因で低下した身体機能の回復または身体機能の現状維持を患者様と共に試みることです。
リハビリ訓練や各種助言をしたりするなどし、最終的には患者様がご自身だけでも日常生活を送ることができる水準まで回復することを目標としています。
理学療法士などのリハビリの専門職は「訪問看護ステーション」から来訪する場合と、
訪問リハビリサービスを提供する医院やクリニック（診療所）などから来訪する場合があります。
（当記事では訪問看護ステーションから職員が来訪する場合について解説してまいります）
訪問看護ステーションから訪問リハビリサービスを受ける際は「訪問看護サービスの一環として」行われます。
続いては、訪問リハビリサービスはどのような人が受けられるかです。
訪問看護ステーションからの訪問リハビリサービスを受けられる人
訪問リハビリを受ける際、利用する保険によりサービスを受けるための条件が変わります。
・介護保険を利用する際は、介護・支援の必要性が認められた患者様のうち、かかりつけ医により訪問リハビリの必要であると認められていること。
そして「訪問看護指示書」をかかりつけ医に作成してもらうことです。
他にも、患者様の年齢が65歳以上であること。
患者様の年齢が65歳未満40歳以上の場合、例えば末期がんなど、特定の病気を抱えていることが挙げられます。
・医療保険を利用する際は、介護が必要とはされていない患者様のうち、かかりつけ医によって訪問リハビリが必要であると認められていること。
その上で「訪問看護指示書」をかかりつけ医に作成してもらうことです。
他にも、患者様の年齢が65歳以上であること。
患者様の年齢が65歳未満40歳以上の場合、例えば末期がんなど、特定の病気を抱えていないこと。
患者様の年齢が40歳未満の場合は特に他の条件はありません。
※医療保険を適用する際、介護が必要とされている患者様であっても、例えば末期がんなど、重篤な特定の病気・状態の場合は訪問リハビリを利用可能です。
訪問看護ステーションからの訪問リハビリを受けられない人
続いては、訪問リハビリサービスを受けられない人についてです。
適用する保険や患者様の年齢によるものなど、様々な理由があります。
簡単に説明すると、上記の「サービスを受けられる人」に当てはまらない人です。
以下、一例を挙げます。
・介護保険を適用するが、患者様の年齢が40歳未満であること
・医師による「訪問看護指示書」への記載が無い
・老人ホームなど、介護施設に入所している
訪問看護ステーションからの訪問リハビリのサービス内容
先述のとおり訪問看護ステーションからの訪問リハビリは訪問看護の一環として行われます。
以下がその一例です。
・患者様の健康管理（血圧測定・体温測定など、いわゆるバイタルサインチェック）
・生活動作訓練（食事・入浴・排泄などの訓練）
・機能訓練（歩行・離着座・移動など）
・言語機能回復のための訓練
・床ずれ予防・身体機能の麻痺を緩和するためのマッサージ
・患者様のご家族へ介助方法の助言
・摂食嚥下訓練（口腔運動など）
まとめ
いかがでしたでしょうか。
訪問リハビリサービスを受けるためには年齢制限や介護認定が必要など、様々な条件を満たす必要があります。
しかし、通院が困難な方などにとってはとても重宝するサービスです。
この記事をご覧になって訪問リハビリ（看護）に興味を持たれた方はぜひ当社までご連絡ください！
